間質性膀胱炎　医師への周知必要／患者、本間東大教授らと意見交換／党厚労部会

　＜これまでの活動記録＞

公明党の厚生労働部会（渡辺孝男部会長＝参院議員）は1日、参院議員会館で、中高年女性に多く起こる間質性膀胱炎について、東京大学医学部の本間之夫教授や患者団体の代表らと意見を交換した。

席上、本間教授は、激しい痛みを伴う間質性膀胱炎の症状を説明。原因不明で治療が難しいことや、医師にも十分周知されておらず診断が遅れがちなこと、痛みを抑える薬に保険が適用されていないなどの問題点を指摘した。

同席した患者の代表は「この病気を知らない病院も多く、正しく診断されるまで何年もかかった」「痛い時は一歩も歩けず、夜中に何度も起きてしまう」などの体験を語った。

日本間質性膀胱炎患者情報交換センターの関善明理事長は（1）原因解明・治療に関する研究への助成金支給（2）難病認定（3）診療ガイドラインの徹底（4）患者の経済負担の軽減――などを要望した。

本間教授は、高齢者の尿失禁に関して「医師の介入で約6割が改善する」とし、在宅排尿管理料の保険収載も求めた。

これに対し、渡辺部会長は「対応策を検討し、実現に取り組む」と応じた。

低血糖症に支援を乾教授

党厚生労働部会は同日、参院議員会館で、鹿児島大学大学院の乾明夫教授を招き、低血糖症対策についての講演を聞き、意見を交わした。

席上、乾教授は、肝臓や筋肉の問題で起こる低血糖症が進むと、中枢神経に異常が起こり、めまいや倦怠感、錯乱、意識障害などを引き起こすことを説明。このため、低血糖症が統合失調症やうつ、幻覚、パニック障害などと診断されている事例があることなどを説明した。

渡辺部会長は、「公明党として、どう支援できるか検討していく」と述べた。

　（2010年12月3日付 公明新聞より転載）