がん緩和ケア推進へ／国立研究センターで意見交換／党がん対策推進本部

　＜これまでの活動記録＞

公明党がん対策推進本部（本部長＝松あきら副代表）は10日、東京都中央区の独立行政法人「国立がん研究センター」を訪れ、がんによる苦痛の緩和ケアについて、的場元弘・緩和医療科長や上園保仁・分野長らと意見交換した。

緩和ケアは、がんに伴う総合的な痛みを和らげ、患者や家族にとって望ましい療養生活をサポートするもの。

同センター中央病院では、主治医、看護師、薬剤師、心理士などが一体的に支援する「緩和ケアチーム」で診療を行っている。3年前からは、全ての診療科のレジデント（研修医）を対象に緩和ケアの研修をスタートした。

的場氏らは、がんによる苦痛には身体的、精神的なもののほかに、脱毛や悪臭、死への恐怖、人間関係など、さまざまな種類があることを紹介。同センターとして、地域医療との連携や患者家族の負担軽減策などでサポートしたいと話した。

また、基礎、臨床医学の両面から（1）腹膜播種の腹痛（2）脊椎骨へのがん転移による動作痛（3）治療の副作用などで起きる口内炎の痛み―を緩和する研究成果について説明した。

松さんは「緩和ケアの研究が進むよう、必要な支援に取り組みたい」と話していた。

　（2012年5月11日付 公明新聞より転載）